潜在看護師は、日本国内に50万人から100万人程度いることが推測されています。深刻化している医療業界の人材不足をカバーするうえで、現場を離れた看護師の積極的な活用に期待が集まっています。特に、看護師の不足が目立つ都市部の総合病院などでは、結婚や出産などのために離職をしたブランクが長い看護師を受け入れるために、新卒者と同様の教育の機会を用意したり、フルタイムからパートまで様々な形で働けるようにしたりするところが多くあります。また、潜在看護師が上手く職場に馴染めるように、同年代の看護師を教育担当者に指名したり、個別の研修マニュアルを新しく作成したりしているところも少なくありません。
潜在看護師の活躍例については、各地の医療機関の公式ホームページや医療分野の求人サイトなどで大々的に紹介されることもあります。潜在看護師の受け入れ状況は、それぞれの医療機関の経営状態や人員配置、診療科目などに大きく左右されます。一般的に、大学病院や地域に根差した民間病院においては、潜在看護師の採用者数の増加を目標とするため、基本給や各種手当、ボーナスの支給回数などの検討をしたり、教育制度を大きく変更したりするところもあります。一方で、地方にある小規模のクリニックなどでは、限られた人数の医療スタッフによる患者の診察が行われており、即戦力の看護師が求められるという理由から、潜在看護師の採用に消極的なところあるようです。